【WNBA】2019年から収益は3倍に成長したのに選手給与はほぼ横ばい

・WNBAの収益は2019年以降で3倍に拡大し、将来も伸びが予測されている。フランチャイズ価値は過去最高を更新し、リーグ人気は急上昇している。

・しかし選手の給与はほとんど横ばいで、収益全体の7％未満にとどまっている。トップ選手でも年俸は約25万ドルに過ぎない。

・同規模の収益期にNBAの選手はリーグ収入の約50％を得ており、年俸は現在のWNBA選手の数百倍に達していた。

・NBAでは契約上、basketball-related income（バスケットボール関連収入）の約50％が選手に配分される。一方WNBAには収益の一定割合を選手に保証する規定がない。

・現行のWNBA労使協約（CBA）は収益分配の義務を定めず、リーグが増収しても選手取り分は自動的に増えない仕組みになっている。

・平均年俸は2021年の約11万ドルから2025年には約12万ドルに微増する見込みだが、収益に占める割合は11％から7％未満に低下している。

・ナフィーサ・コリアー（ミネソタ・リンクス、WNBA選手会副会長）は記者会見で「リーグは選手抜きでも成功できると考えている」と痛烈に批判した。

・コリアーはまた、WNBAコミッショナーのキャシー・エンゲルバートから「ケイトリン・クラークのようなスターはリーグのプラットフォームに感謝し、スポンサー収入で稼げばよい」と言われたと明かした。

・この発言を受け、多くの選手がSNSで同調し、正当な報酬とNBA同様の収益シェアを求める声を広げた。

・現行CBAは10月31日に失効予定で、選手側は賃上げと分配率改善を強く要求している。
 

まず大きな流れとしては「リーグは成長しているのに、選手の取り分がほとんど増えない」という不満が目立つ。NBA選手がリーグ収益の約50％を受け取るのに対し、WNBAは収益分配の仕組みが極めて不利だという声が多い。現行CBAでは、リーグ全体の収益が一定の高い成長目標を連続して達成しない限り、選手には追加の収益分配が発生しない。リーグが大幅に収益を伸ばしても、上限（サラリーキャップ）と緩やかな昇給率のせいで選手の給料はほとんど変わらないとの指摘があった。

ロックアウト（選手が試合を拒否するストライキとは異なり、オーナー側が交渉中にリーグ運営を停止する措置）の可能性を語る声も多い。オーナー主導のロックアウトは「選手に譲歩を迫るための悪意ある戦術」と見る意見もあり、MLBの例を挙げて「世間はしばしば選手側を悪者にしがちだが、実際に初手を打つのはオーナーだ」という説明もあった。

チケット代に関しては、「何百ドルも払っても選手にほとんど還元されないのは不公平」という憤りが目立った。一方で「すべての席が高額なわけではない」「コートサイドは別格だが一般席はまだ安い」と現実的な価格感を補足する意見もある。また、観客が高い料金を払うからこそ選手が交渉力を持つはずだ、という意見と、「ファンが払ってもリーグやオーナーが利益を吸い上げてしまう仕組みが問題だ」という批判が対立していた。

NBAとの歴史的比較も話題になった。1971年にウォルト・フレイジャーが年間30万ドルの契約を得ていたことを引き合いに、「当時の金額ですら現在のWNBA最高年俸より高い。インフレ換算すれば約10倍の差になる」との指摘は衝撃を与えている。トップ選手ですら1970年代のNBAスターより低い報酬という現状を、男女格差の象徴とみる声が多い。

一方で、選手間格差のあり方についても議論が分かれた。スター選手は明らかに安すぎるが、役割選手との開きが大きくなりすぎるのも避けたい、という慎重な意見がある。ルーキー契約の安さや固定期間の長さを問題視する声も強かった。特に「新人上限が4年間低く抑えられるのは不当だ」という不満が多く見られた。

リーグ財務の透明性についても疑念が集まっている。WNBAは決算を公開しておらず、NBAが42％を所有している構造の中で「赤字」を装っているのではとの指摘が出ていた。「オーナーとリーグは交渉時に貧しいふりをする。利益ではなく総収益に対する取り分を要求すべき」という意見が強く支持されている。

総じて、選手側に同情する声が圧倒的だが、「ケイトリン・クラークのようなスター選手の影響力をもっと活用して交渉すべき」「注目が集まった今こそ団結して条件を勝ち取るべき」という建設的な意見も目立った。一方で、「人気や収益がまだ安定していない中で強硬な要求をしすぎるとリーグを壊しかねない」という慎重論もわずかに存在している。

全体としては「WNBAは成長期にあり、選手は明らかに報われていない。新しいTV放映権契約や収益増を背景に、NBA並みのレベニューシェアを求めるべきだ」という流れが大勢を占めていた。